新型コロナウィルスの
感染拡大が始まる前までは、
デスクが整然と並んでいるのが、
オフイスの定番であった。
付随する機能としては、
社員食堂や休憩のためのカフェテリアエリア、
そして
大小の会議室や打ち合わせコーナー、
中には日本間、茶室まで備えて、
働く人が仕事に最も適した空間を選択し、
仕事の生産性が上がるオフィスが求められ、
大企業は次々とこれらの条件を満たし、
企業の環境向上に努めてきた。
しかしこの2年間の間に、
コロナがもたらした打撃によって
オフィスの意味が大きく変化した。
感染拡大防止のため、密がさけられず、
対面接触が避けられる
自宅でのテレワークが一斉に取り上げられ、
出社はごく限られた業務だけとなり、
会議はオンラインが中心となり、
もうオフィスは不要なのではないかと言う
極論も出てきた。
テレワークやオンライン会議の最大の利点は、
企業への移動の時間が不要になることであり、
企業の一極集中の東京等への通勤時間が、
片道1時間半と言うのはザラで、
往復3時間の通勤時間を、
子供の保育園等の送迎や、
学びや趣味の時間にすることができる。
こうした生活に対する満足度がもたらされ、
仕事中心でしか回っていなかった24時間が、
家族との時間に大きくシフトしたのは、
革命的とさえ言える。
しかし一方で、
失うことが在る事にも配慮することが少なからずあり、
対策を講じる必要が条件になる。
まず通勤時間がなくなると
体力を使うことが減り、運動不足になる。
また、オンライン会議が主流になると、
対面会議では、雑談が減り、
声が明瞭に聞き取れなかったり、
通常の対面会議では
自然に伝わってきた言葉以外の情報が
希薄になりがちで
人との信頼関係などがチームとして弱くなる…。
更には通勤途上の買い物や寄り道の楽しさ、
太陽を浴びる！新鮮な空気を吸うなど、
幸福を感じる要素が減ってしまう。
こうしたいくつかの弊害を改善するために、
オフィスの機能を、生産性と創造性向上について
再構築する必要がある。
そのキーファクターになるのが、
オフィスの新たな価値創造を考える必要が不可欠になる。
そのためにオフィスの機能を明確に分けることで
都心で統括機能のセンターオフィス
都市周辺と郊外のシェアオフィス
そして自宅のオフィス化の分散により、
仕事内容や好みに合わせて、
自分が最も最適に働ける場所を選択して、
業務内容の充実と柔軟性を確保する。
もちろんこれらのことがスムーズに行くには、
自立した時間管理や
業務内容の共有責任を持つことなどや、
業務管理側は働く人への過度な管理を止め、
信頼関係を深めることが前提になる。
こうした分散型のオフィス機能については
専門家によって随時検討がなされ、
次世代の働き方の向上に資する
研究開発がなされている。
仕事の中身と組織を見直し、
デジタルの恩恵を最大限に活用することこそ、
日本が再び成長する基盤であり、
経済発展の遅れを取り戻すために、
大いなる期待が込められている。
